vol.291 利益感度分析
こんにちは。
ここ何日か暑いですね。節電に加え、梅雨の湿度の高さも相まって、早くも熱中症になりそうです。体調維持には十分気をつけましょう。
さて、今回は「利益感度分析」について書かせていただきます。
経費を大きく変動費と固定費に分けると、売上高から変動費(仕入れなど)を引いた残りが粗利総額ですので、粗利総額と固定費がイコールになる点が損益分岐点、粗利総額が固定費を上回ると利益がでる状態となります。
「利益感度分析」という分析方法は、儲けを増やすためには企業のどの部分から手をつければ良いのか、主要商品の値決めや利益を出すための最低販売数量をどうやって把握するか、などを見極めるための手法です。
| PQ | VQ | |
| MQ | F | |
| G | ||
| PQ＝売上高 | 1000（100×10人） |
| VQ=変動費 | 300（30×10人） |
| MQ=粗利総額 | 700 |
| F＝固定費 | 600 |
| G=利益 | 100 |
この会社の粗利総額は700ですので、もし固定費が600ではなく700になると利益Gは0になってしまいます。したがって固定費Fの利益感度は700÷600＝16.6％です。
つぎに数量Qが10人とすると、粗利総額MQが固定費と等しくなって利益が0になってしまうのは、MQが600になる時です。MQ÷PQ＝70％ですから、600÷70％＝857となりQ数量が10人から8.57人になると利益が出ない状態となり、利益感度は（10-8.57）÷10＝14.3％です。
同様に変動費VQが400になってしまうと利益は0ですから400÷300＝で変動費Vの利益感度は33.3％です。さらに売上PQ1000が値引きのみ（客数Q変わらず）で100減ると利益は0ですので、Pの利益感度は100÷1000＝10％となります。
この利益感度を敏感な順に並べるとP10％、Q14.3％、F16.6％、V33.3％ですので、この企業の利益増加対策は、まずPの単価見直し、次に数量Qの増加策、という優先順位になります。利益感度は業種や商品によって変わりますので、ただ単に仕入れ先への値引き要請や人件費削減を打ち出すのではなく、優先すべき打ち手を見極めるべきです。
2011年6月20日号(291号)
このページは、佐藤会計事務所(所長・税理士 佐藤 典哉)様が発行されている『佐藤会計・タックスニュース』をちくナビ！でも読めるようにしたものです。掲載上、一部元原稿とはレイアウト等に違いがあることをご了承ください。